アンケートの回収は終わったものの、集計を前に手が止まっている担当者の方は少なくありません。設問ごとの件数は出せても、どの順番でまとめ、どのグラフで見せればよいか判断できないケースは多いといえます。

その背景には、まとめる工程の順番と判断基準が見えていないという問題があります。

本記事では、報告資料を作る前の段階として、回答データを集計表とグラフに整えるまでの5ステップを解説します。あわせて、Excelでの手順と、外注を検討する基準もご紹介します。

アンケート結果がうまくまとまらない3つの原因

アンケート結果がまとまらない背景には、多くの担当者に共通する3つの原因があります。原因を把握しておくと、次章の5ステップのどこに注意すべきかが明確になります。

目的と集計軸が決まっていない

アンケート結果がまとまらない最も大きな原因は、何を明らかにしたいのかが決まらないまま集計を始めてしまうことです。目的が曖昧だと、すべての設問を同じ重みで集計することになり、結果は数字を並べただけの資料にとどまります。

また、比較する属性（性別・年代・利用頻度など）が決まっていないと、クロス集計の軸を選べません。その結果、「全体の7割が満足」といった表面的な結論しか得られず、施策の判断材料にならないという構造になっています。

回答データが整っていない

集計の数字が合わない、やり直しが続くといった問題は、集計前のデータ整備が不足していることが原因となるケースが多いです。代表的なのは、無回答や「特になし」といった無効回答の混在、同じ内容の表記ゆれ、設問ごとに異なる入力形式です。

紙で回収したアンケートの場合は、入力ミスや、判読しにくい文字の扱いのばらつきも加わります。データが整っていない状態で集計すると、母数が設問ごとにずれ、割合の比較が成り立たなくなります。

集計方法とグラフの選び方が目的に合っていない

集計とグラフ化まで進めても、方法が目的に合っていなければ結果は伝わりません。たとえば、単純集計だけで判断すると、全体では目立たない属性ごとの差を見落とすことがあります。

グラフも同様です。時系列の推移を示す折れ線グラフで選択肢ごとの割合を比較すると、読み手に誤った印象を与えかねません。集計方法とグラフの種類を「何と何を比べたいか」から選ぶことで、結果が読み手に伝わりやすくなります。

まとめ方を誤った場合に起こる問題

まとめ方を誤ると、作業のやり直しにとどまらない影響が生じます。最も大きいのは、偏った集計や誤ったグラフにもとづいて、施策や予算配分の判断を誤ってしまうことです。

また、母数の不一致や集計ミスが報告後に見つかると、修正の手戻りが発生するだけでなく、調査結果そのものへの社内の信頼が下がります。回答者の協力と調査にかけたコストを無駄にしないためにも、正しい手順でまとめることが重要です。

回答数が多く、集計に十分な時間を確保できない場合は、アンケート集計の専門業者への相談もご検討ください。

アンケート結果を集計からグラフ化までまとめる5ステップ

アンケート結果は、「目的と集計軸の決定」「データ整備」「集計」「グラフ化」「読み取りと共有」の5ステップで進めると、手戻りなくまとめられます。

ここからは、前述した原因をどの工程で解消するかを踏まえて、各ステップの進め方を解説します。

【ステップ1】目的と集計軸を決める

最初に行うのは、調査の目的を「明らかにしたい問い」に置き換えることです。たとえば「顧客満足度を知りたい」ではなく、「どの層の満足度が低く、何が不満の原因か」まで具体化します。

問いが決まると、必要な集計軸も決まります。この例であれば、年代や利用頻度といった属性と、満足度・不満点の設問を掛け合わせることになります。

集計を始める前に「問い」と「比較する属性」を一覧にしておくと、不要な集計に時間をかけずに済みます。

設問そのものの作り方については、以下の記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

【ステップ2】回答データを整える

集計に入る前に、回答データを集計できる状態に整えます。基本は、1行に1人の回答者、1列に1つの設問を並べた表にまとめることです。

この段階で母数や回答形式の扱いを決めておくと、集計後の数字のずれや手戻りを防げます。

母数と無回答・無効回答の扱い

集計の前に、有効回答数（N）を確定させます。これは、白紙や回答途中の調査票を含めるかどうかで、すべての割合が変わるためです。

あわせて、無回答や「特になし」「わからない」といった回答の扱いも決めておきます。除外する場合も含める場合も、設問ごとに基準を変えないことが重要です。

設問によって回答者数が異なる場合（例：利用経験がある人だけが答える設問）は、表やグラフに設問ごとのNを明記しておくと、読み手の誤解を防げます。

単一回答と複数回答の違いと割合の考え方

回答形式には、選択肢から1つだけ選ぶ単一回答（SA）と、1つの設問で複数の選択肢を選べる複数回答（MA）があります。両者は割合の計算方法が異なるため、集計前に区別しておくことが求められます。

SAは、各選択肢の割合を合計すると100％になります。一方、MAは回答者数を分母に計算するため、合計が100％を超えるのが通常です。

MAの結果を円グラフで示すと構成比のように誤読されるため、棒グラフで示すのが一般的です。

紙で回収したアンケートの入力

紙で回収したアンケートは、集計の前にデータ入力の工程が加わります。入力を始める前に、判読しにくい文字や、単一回答の設問で2つ選ばれた回答などの扱いをルールとして決めておきましょう。

入力ミスを防ぐには、入力後に別の担当者が照合するダブルチェックが有効です。回収枚数が多い場合は、入力が全工程のなかで最も時間のかかる作業になりやすいため、早めに作業時間を見積もっておくと安心です。

紙のアンケートを効率よく集計する方法については、以下の記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

【ステップ3】単純集計とクロス集計で数値をまとめる

データが整ったら、数値の集計に進みます。まず単純集計で全体の傾向をつかみ、次にクロス集計で属性ごとの違いを確認する順番で進めると、見落としを防げます。

単純集計で全体の傾向をつかむ

単純集計は、設問ごとに選択肢の回答数と割合を出す集計方法で、すべての集計の土台となります。単純集計の結果をまとめた表は、GT表（Grand Total）とも呼ばれます。

たとえば、「商品Aを試食した感想をお聞かせください」という設問を単純集計すると、以下のようになります。

この結果からは、全体の7割が好意的に評価していることが読み取れます。ただし、単純集計だけでは、どの層が評価し、どの層が評価していないのかまではわかりません。

クロス集計で属性ごとの違いを見る

クロス集計は、行に属性、列に設問の選択肢を置き、属性ごとの回答傾向を比べる集計方法です。先ほどの例を性別と年代で集計すると、以下のようになります。

女性は84.0％が「美味しかった」と回答しているのに対し、男性は56.0％にとどまります。年代別では20代の評価が高く、30代と50代でやや低い傾向がみられます。

比較は回答数ではなく割合で行うのが基本です。この例のように属性ごとのNが20〜30程度と少ない場合は、数人の回答で割合が大きく動くため、傾向の目安として扱うことがポイントです。

自由記述の回答のまとめ方

自由記述の回答は、回答の形式によってまとめ方が異なります。金額や回数など数値で書かれた回答は、平均値や中央値などの代表値を算出してまとめます。

文章で書かれた回答は、内容の近い回答をグループに分けて分類ラベルを付ける「アフターコーディング」を行うと、件数や割合として集計できるようになります。件数が多い場合は、単語の出現傾向を解析するテキストマイニングを併用する方法もあります。

自由記述のまとめ方の詳細については、以下の記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

【ステップ4】目的に合ったグラフで可視化する

集計表ができたら、伝えたい内容に合わせてグラフを選びます。グラフは、「何と何を比べたいか」から選ぶと失敗を防げます。

アンケート結果でよく使われるグラフの選び方は、以下のとおりです。

グラフには、設問文、N（回答者数）、単位を必ず入れます。これらが抜けていると、読み手は数字の前提を確認できません。

選択肢の並び順にも配慮が必要です。満足度のような評価尺度は尺度の順に並べ、複数回答は回答率の高い順に並べると読み取りやすくなります。

立体表示や過度な装飾は数値の比較を難しくするため、避けることをおすすめします。

【ステップ5】結果を読み取り関係者へ共有する

グラフが完成したら、数値から何が言えるかを読み取り、関係者に共有できる形にします。この工程の質が、アンケート結果を施策に生かせるかどうかを左右します。

数値から傾向と課題を読み取る

読み取りでは、まず「事実」と「解釈」を分けて考えます。「女性の84.0％が美味しかったと回答した」は事実であり、「女性向けの販促を強化すべき」はそこから導いた解釈です。

事実を確認する際は、全体と属性の差、事前の仮説との違いに着目すると、課題が見えやすくなります。

また、件数の多い意見だけを重視しないことも大切です。件数が少なくても、解約や重大なトラブルにつながる意見は優先度が高くなる場合があります。

集計結果の分析方法については、以下の記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

報告資料にまとめて共有する

まとめた結果は、共有する相手と場面に合わせて形を選びます。上司や経営層への報告であれば冒頭に結論を置いた報告書形式、会議での説明であればグラフを中心にしたスライド形式が適しています。

どちらの場合も、調査の概要（目的・対象・期間・回答数）を最初に示すと、結果の前提が共有され、読み手の理解が早まります。

報告書の構成や作り方については、以下の記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

また、スライドで共有する場合のまとめ方については、以下の記事も参考にしてください。

ここまでの5ステップは、回答数が少なければ社内でも十分に進められます。一方で、件数や設問数が多い場合は、データ整備と集計だけで多くの時間を要します。

入力や集計の工程だけを専門業者に任せる方法もあるため、作業量に不安がある場合はあわせてご検討ください。

Excelでアンケート結果をまとめる手順

前章のデータ整備から集計・グラフ化までの工程は、多くの職場で使われているExcelで進められます。ここでは、入力用の表の作り方から、関数とピボットテーブルを使った集計の手順をご紹介します。

回答データを入力用の表に整える

Excelで集計する際は、まず入力用の表の形を決めます。基本は、1行に1人の回答者、1列に1つの設問を置き、左端に回答者番号と属性（性別・年代など）の列を設ける形です。

単一回答の設問は、選択肢の番号をそのまま入力します。複数回答の設問は、選択肢ごとに列を分け、選んだ場合は「1」、選ばなかった場合は「0」を入力すると集計しやすくなります。

※Q1は単一回答（1＝美味しかった、2＝どちらともいえない、3＝美味しくなかった）、Q2は複数回答の例です。

無回答は空欄のままにせず、「9」など専用の値を決めて入力しておくと、入力漏れとの区別がつきます。

COUNTIF関数で単純集計する

単純集計では、COUNTIF関数を使うと選択肢ごとの件数を数えられます。COUNTIF関数は、指定した範囲から条件に合うセルの数を数える関数で、「=COUNTIF(範囲,条件)」の形で入力します。

たとえば、Q1の回答がD2からD101のセルに入力されている場合、「=COUNTIF($D$2:$D$101,1)」と入力すると「美味しかった（1）」の件数が求められます。割合は、各選択肢の件数を有効回答数で割って算出します。

複数回答の設問は、選択肢ごとの列で「1」の数を数え、回答者数で割ると回答率が出ます。

ピボットテーブルでクロス集計する

クロス集計は、ピボットテーブルを使うと効率よく作成できます。表の中のセルを選択した状態で「挿入」タブから「ピボットテーブル」を選び、集計用のシートを作成します。

作成したピボットテーブルでは、「行」に性別や年代などの属性、「列」に設問、「値」に回答者番号を配置し、集計方法を「データの個数」に設定します。さらに、値の表示方法を「行集計に対する比率」に変更すると、属性ごとの割合を比較できる表になります。

ピボットテーブルからはそのままピボットグラフを作成できるため、グラフ化まで1つのシートで進められます。

Excelでの集計が難しくなるケース

Excelは手軽に使える一方で、規模や回答形式によっては対応が難しくなります。とくに、回答件数や設問数が多い場合、自由記述が多い場合、紙からの入力が必要な場合は、作業時間が大きく膨らみます。

また、関数や表の構造を理解している担当者に作業が集中しやすく、担当者が変わると同じ集計を再現できないという問題も起こりがちです。手作業が増えるほど、入力ミスや集計範囲の指定ミスが起こる可能性も高まります。

社内での集計に限界を感じている場合は、入力や集計の一部を外部に任せることも選択肢の一つです。

自社でまとめるか外注するかの判断基準

自社で対応するか外注するかは、作業量、求められる精度、期限から判断します。ここでは、外注を検討すべきケースと、委託先を選ぶ際の確認ポイントをご紹介します。

自社での対応が難しくなる3つのケース

自社での対応が難しくなるケースは、主に3つに分けられます。

1つでも当てはまる場合は、外注を視野に入れて作業量を見積もることをおすすめします。

外注先を選ぶときの確認ポイント

委託先を選ぶ際は、まず対応できる工程の範囲を確認します。データ入力のみを請け負う業者もあれば、集計・グラフ化・分析まで一括で対応できる業者もあります。

また、自由記述のように日本語の文脈を読み取る作業がある場合は、国内の専任スタッフが担当するかどうかも精度に影響します。

そのほかにも、個人情報を含むアンケートでは、プライバシーマークなどの第三者認証の取得状況や、作業場所の管理体制の確認が欠かせません。

あわせて、納品形式（Excelの集計表、グラフ、報告書など）と、納品後の修正対応の可否も事前に確認しておくと安心です。

外注のメリットと委託先の選び方については、以下の記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

委託先の対応範囲や費用感を知りたい場合は、まず見積りを取り、自社で対応した場合の作業量と比較してみてください。

アンケート結果のまとめはプロセス・マネジメントへ

プロセス・マネジメントでは、アンケートのデータ入力から集計、グラフ化、分析までを一括で代行しております。ここでは、対応できる業務の範囲と体制をご紹介します。

データ入力からグラフ化・分析まで一括で対応

「アンケート入力・集計・分析」サービスでは、回答データの入力から、単純集計・クロス集計表の作成、グラフ化、データ分析までをワンストップで対応しております。

自由記述のアフターコーディングにも対応しているため、選択式と自由記述が混在するアンケートもまとめてお任せいただけます。

紙アンケートの場合は、調査票の印刷・発送から、専用私書箱を利用した回収まで対応可能なため、回収の手間が省け、社内に集計用の人員を新たに配置する必要がありません。

国内専任スタッフによる集計精度とセキュリティ体制

集計業務は、日本国内の専任スタッフがすべて担当しております。日本語特有のニュアンスを読み取る必要がある自由記述の分類でも、丁寧な作業体制で精度を確保しております。

情報管理の面では、プライバシーマークを取得しており、個人情報保護士の資格を持つスタッフが作業を担当いたします。

大学や研究機関からのご依頼も多く、10年以上にわたるアンケート集計業務で培った知見をもとにご対応いたします。

必要な工程だけを選んで依頼できる

「入力だけ任せたい」「集計とグラフ化だけ依頼したい」といった、必要な工程に絞ったご依頼にも対応可能です。

社内で進められる工程は自社で行い、手間のかかる工程だけを委託していただくことで、費用を抑えながら作業時間を短縮できます。

回答が手元に溜まっている、報告期限までに集計が間に合いそうにないといった状況であれば、まずはプロセス・マネジメントにご相談ください。回答件数や設問の内容をお伺いしたうえで、最適な対応範囲と費用をご提案します。

【FAQ】アンケート結果のまとめ方に関するよくある質問

アンケート結果のまとめ方について、担当者の方からよく寄せられる質問にお答えします。

複数回答の設問は割合をどのように計算すればよいですか？

無回答や「特になし」は集計に含めるべきですか？

アンケートの集計作業はどのくらいの件数から外注を検討すべきですか？

紙で回収したアンケートでも集計を依頼できますか？

まとめ

アンケート結果は、「目的と集計軸の決定」「データ整備」「集計」「グラフ化」「読み取りと共有」の5ステップで進めると、迷わずまとめられます。とくに、集計前に母数や無回答の扱いを決めておくことと、「何と何を比べたいか」からグラフを選ぶことが、伝わる結果をつくるうえで重要なポイントです。

回答数が少なければ、Excelの関数やピボットテーブルを使って社内で十分に対応できます。一方で、件数が多い、紙での回収や自由記述が多い、報告期限が迫っているといった場合は、社内だけで進めると作業が長期化し、集計ミスのリスクも高まります。

プロセス・マネジメントでは、日本国内の専任スタッフが、データ入力から集計、グラフ化、分析までを一括で対応しています。プライバシーマークを取得した体制で、個人情報を含むアンケートも安心してお任せいただけます。

必要な工程だけのご依頼も可能です。アンケート結果のまとめにお困りの際は、まずは無料見積りでお気軽にご相談ください。