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会社で働く中で、社長や上司から
「業務効率を改善しましょう」
「ムダな業務をなくして、残業を減らしましょう」
と言われた経験はありませんか？
そのたびに改善策を提案・実行しても、
実際に改善につながったケースは少ないのでは
ないでしょうか。
全社的に決めたはずのルールなのに、
内容が細かすぎてかえって負担になり、いつの間にか
「元のやり方に戻ってしまう」「担当者独自のやり方になる」
…ということは組織において珍しくありません。
今回は業務改善の目的やメリットなどを
改めて解説した上で、3つの解決方法をご紹介します。
こんにちは、久保です。
「一億総活躍社会」を実現するための
取り組みのひとつとして、政府は
ワーク・ライフ・バランスの充実化と生産性の向上を目的とした
「働き方改革」を提唱しています。
これにより企業は、
働き手が減少していく中での
人手不足の解消と、労働時間の改善を
求められるようになりました。
そのうえで、収益の管理をしていかなければなりません。
労働力不足の対策として挙げられるのは、
（1）働き手を増やす
（2）出生率を上げる
（3）労働生産性を上げる
です。
この中で企業として取り組みやすいのは、（3）でしょう。
時間あたりの生産性を上げることができれば、
労働力不足のカバーにもつながります。
ただ、理解はしていても、
実際に何から始めたらよいか、悩ましいものです。
今回のブログでは、働き方改革を進めるうえで、
生産性の大幅な向上が期待できる
「文書管理」についてご紹介します。
こんにちは、久保です。
マーケティングにおいて、
アンケート調査は有効な手段です。
その際たびたび見られるのは、
「ただ聞きたいことを並べた」だけのアンケートです。
回答を有効に活用したいと思っていても、
聞きたいことを並べただけでは、
「本音」の回答を得ることは難しいかもしれません。
では、本音を引き出せるアンケートを作るには
どうしたらよいのでしょうか？
参考となるのが、「仮説構築」という作業です。
そこで今回のブログでは、
アンケート調査の前に必要な「仮説構築」について
ご紹介したいと思います。
続きを読む…
こんにちは、森田です。
アンケート調査および集計が終わってからのまとめとして、
多くの場合は、報告書の作成が必要となります。
さて、皆さまは「アンケート調査報告書」と聞いて、そこには
どのような情報が載っているとイメージするでしょうか？
「集計結果の記録」「グラフ」
「調査結果を利用した分析」など
報告書のイメージは人それぞれかと思います。
それは、データの用途によって異なるからです。
事前に報告する形式を明確にしておいたほうが、
アンケート結果はまとめやすくなり、
より目的に準じた報告書を作成できるでしょう。
そこで、今回のブログでは、
アンケート結果を効率的にまとめるための、
「調査報告書のまとめ方」についてご紹介いたします。
アンケート調査を行ったのは、「目的」があったからだと思います。
同様に、報告書も目的からイメージすると作りやすいでしょう。
アンケート調査報告書の基本は、
「調査結果を忠実に記録し、伝えること」です。
したがって、下記のような目的からまとめられると思います。
「どのような調査をして、どのような結果になったのか」
アンケート結果を記録したもので、
もっともシンプルなまとめ方です。
調査結果を正確に記述することが重要なので、
間違えた受け取られ方をされないよう配慮することが必要です。
この場合、だれが見ても分かるようにまとめることがポイントです。
調査結果のグラフ・表を機軸にして、コメントなどをつけていく、
一般的なアンケート調査結果のまとめ方です。
＜パターン1＞と同じように、コメントは
結果から導かれた客観的な内容であることが望ましいです。
加えて、その結果から導かれる分析をします。
ここで重要なのは、
調査のまとめ（コメント）は客観的な内容のみとし、
それに基づく分析のページなどは別に作成すること。
グラフ・表とコメントのみで分析をするのが難しければ、
アンケート結果を基にした仮説なども記載します。
上記の2パターンとは異なり、
アンケートの調査結果から導かれるものに加えて、
他の情報や分析を織り込んでいくまとめ方です。
例えば、企業の立ち上げ時などにその事業の需要を
調査したい場合、自社の情報や同業他社の情報などを
加え、アンケート調査の結果と併せて分析するようなケースです。
この場合は、アンケート調査結果以外の情報も
一緒に報告書にまとめる必要があります。
次に、作成する手段もイメージしておきましょう。
まずは、以下の2つから決めていきます。
・ソフトは文書作成ソフトかプレゼン用ソフトか
・カラーかモノクロか
ここで、「アンケートのまとめには表計算ソフトが便利では？」
と考えた人も少なくないでしょう。
表計算ソフトは、文字の調整に労力を要することや、
パソコンの環境による変化が激しいといった理由から
汎用性に優れず、最近ではあまり利用されていません。
アンケート調査報告書の作成に向いており、
実際によく利用されているソフトは、Microsoft(R) Word(R)か
Microsoft(R) PowerPoint(R)です。
では、これらのメリット・デメリットをみていきましょう。
＜メリット＞
・文書としてのまとめやすさがダントツ！
・円グラフ、棒グラフ、折れ線グラフなども作れる。
・スムーズに図表番号を追加できるなど、
冊子にする場合にも便利な機能が多い。
・基本ソフトであるため共有しやすい。
＜デメリット＞
・一部のグラフが作成できない。
＜メリット＞
・グラフを中心にした報告書作成に最適。
・プレゼンなどに使用することも簡単。
＜デメリット＞
・長い文書には適していない。
などが挙げられます。
次に、カラーかモノクロかですが、
色を使えば分かりやすくなり、単純に見た目が美しいため、
カラーでの作成が人気です。
カラーのデメリットは、印刷する場合に
コストが高くなることぐらいなので、
印刷時のコストメリットを考えた場合のみ、
モノクロが優先的に選ばれているようです。
以上のメリット・デメリットをふまえて、
アンケート結果のまとめ方を決めていくとよいでしょう。
アンケート調査の報告書にもパターンがあるので、
どんなふうに報告するかを明確にして、
それにふさわしいスタイルで作成することが大切です。
業者などに委託する場合でも、同様のことを念頭に置いておくと、
効率があがるのでおすすめです。
＜パターン3＞としてご紹介した、
「アンケートの調査結果だけではなく、
他の情報を織り込みながら分析を必要とする場合」などは、
自社の強みなどを再度明確にしておく必要があります。
何よりアンケート結果は、正確なものでなければ
有用なデータとして扱うことはできません。
たくさんの回答を集めても、
信ぴょう性の低いデータを基にしては
参考にならないからです。
つまり、回収業務（サンプルの収集）は
アンケートを実施するにあたり非常に重要な要素なのです。
「回答を集計・データ化する時間がない…」
「社内スタッフは別の作業もあり手が足りていない…」
このようなお悩みを抱えているご担当者さまは、
ぜひ弊社にご依頼ください。
※Microsoft Word、PowerPointは、
米国Microsoft Corp.の登録商標です。
こんにちは、久保です。
皆さんはアンケートを作る際、
「選択肢の範囲」について気をつけていますか？
アンケートの回答形式はさまざまですが、
あらかじめ選択肢を用意して、回答者に選んでもらう形式を
「プリコード法」といいます。
このプリコード法は
「回答者の負担が少ない」「集計がしやすい」
など多くのメリットがあり
アンケートではよく用いられていますが、
適切な選択肢を設けなければ
正確なデータを得ることができず、
アンケートそのものが無駄になってしまう恐れがあります。
今回のコラムでは、効率良く、正確なデータを集めるために、
「選択肢の範囲の決め方」についてご紹介します。
こんにちは、森田です。
昨今は、契約書の管理業務においても、
情報の共有化や管理の負担軽減などの面から
文書の電子化を進める企業が増えています。
契約書の電子化は、一見すると、
複合機などを使い簡単にできるように思えるかもしれません。
しかし、膨大な量の文書のスキャニングは
時間がかかるだけでなく、とても煩雑な作業です。
無計画にはじめてしまうと途方にくれてしまい、
大半が途中で挫折してしまいます。
そうならないために、今回のブログでは
「契約書電子化の効率的な進め方」についてご紹介いたします。
こんにちは、久保です。
突然ですが、下記のような場面で
アンケートを受けたことはありませんか？
・飲食店で食事をしたとき
・ショップの会員になった後
・イベントやセミナーに参加したとき
・通信販売やゲームなどオンライン上で …etc.
アンケートに回答する機会は日常にあふれています。
つまり、企業側からすれば
さまざまな場面で実施できるアンケートは、
お客様のリアルな声を得るための有効な調査手段
といえるでしょう。
今回は、販促活動において
アンケートを有効活用する方法ご紹介します。
こんにちは、久保です。
皆様は契約書をどのように管理されていますか？
社内で統一ルールがないために、
属人的な管理になっていませんか？
重要な機密情報を含む契約書は、
適切に保管しなければ、さまざまなリスクが発生します。
近年ではコンプライアンスの重要性が
ますます高まっていることもあり、
契約書はきちんと管理したいもの。
また、必要となる度に契約書を探し回っているようでは、
余計な時間や手間もかかってしまいます。
そこで、今回のブログでは
「業務効率アップにつながる契約書の管理方法」について
ご紹介いたします。
こんにちは、森田です。
買い物をする際、デザインや値段、機能など、
決め手となる条件は様々です。
では、仮にそうした条件が同じ商品が並んでいた場合、
何を基準に選ぶでしょうか？
人によっては、
「このメーカーなら信頼できる」「〇〇製のものが好き」
といった理由で購入を決める方もいるでしょう。
そうした信頼感や愛着といった、
企業や商品に抱くイメージが「ブランド」です。
ブランドイメージが良ければ、選ばれる可能性は高くなります。
反対に、ブランドイメージが悪いと、
どれだけ優れた商品でも選ばれにくいでしょう。
それだけ、「ブランド」には価値があるのです。
ブランドの価値を築くためには、マーケティングを行ない、
ブランド戦略を練る必要があります。
効果的なブランド戦略を打ち出すためには、
アンケートを行ない購買層の好みや関心を知るなど、
実際に消費者の意見を取り入れることが効果的です。
そこで今回は、ブランド戦略で
アンケートを効果的に使う方法をご紹介します。
こんにちは、久保です。
皆さんはアンケートを作成・実施する際、
「調査する人数（サンプル数）」を意識していますか？
アンケートでは、一般的に対象となる「母集団」の中から
一部を抽出して調査を行います。
それにあたり、「何人分集めたらいいのかわからない」と
お悩みの方も多いのではないでしょうか。
サンプル数が少なすぎると、誤差が大きくなり、
データの信ぴょう性が薄くなってしまいます。
サンプル数は多ければ多いほど、より正確なデータを集める
ことができますが、コストがかさむだけでなく
回収したアンケートの入力・集計に手間がかかるといった
デメリットも…。
今回はアンケートを実施するにあたって
適切なサンプル数について解説していきたいと思います。