こんにちは、森田です。
アンケート調査および集計が終わってからのまとめとして、
多くの場合は、報告書の作成が必要となります。
さて、皆さまは「アンケート調査報告書」と聞いて、そこには
どのような情報が載っているとイメージするでしょうか?
「集計結果の記録」「グラフ」
「調査結果を利用した分析」など
報告書のイメージは人それぞれかと思います。
それは、データの用途によって異なるからです。
事前に報告する形式を明確にしておいたほうが、
アンケート結果はまとめやすくなり、
より目的に準じた報告書を作成できるでしょう。
そこで、今回のブログでは、
アンケート結果を効率的にまとめるための、
「調査報告書のまとめ方」についてご紹介いたします。
◆「目的」から報告書のスタイルをイメージ◆
アンケート調査を行ったのは、「目的」があったからだと思います。
同様に、報告書も目的からイメージすると作りやすいでしょう。
アンケート調査報告書の基本は、
「調査結果を忠実に記録し、伝えること」です。
したがって、下記のような目的からまとめられると思います。
<パターン1:調査の記録>
「どのような調査をして、どのような結果になったのか」
アンケート結果を記録したもので、
もっともシンプルなまとめ方です。
調査結果を正確に記述することが重要なので、
間違えた受け取られ方をされないよう配慮することが必要です。
この場合、だれが見ても分かるようにまとめることがポイントです。
<パターン2:結果の分析>
調査結果のグラフ・表を機軸にして、コメントなどをつけていく、
一般的なアンケート調査結果のまとめ方です。
<パターン1>と同じように、コメントは
結果から導かれた客観的な内容であることが望ましいです。
加えて、その結果から導かれる分析をします。
ここで重要なのは、
調査のまとめ(コメント)は客観的な内容のみとし、
それに基づく分析のページなどは別に作成すること。
グラフ・表とコメントのみで分析をするのが難しければ、
アンケート結果を基にした仮説なども記載します。
<パターン3:調査結果+α>
上記の2パターンとは異なり、
アンケートの調査結果から導かれるものに加えて、
他の情報や分析を織り込んでいくまとめ方です。
例えば、企業の立ち上げ時などにその事業の需要を
調査したい場合、自社の情報や同業他社の情報などを
加え、アンケート調査の結果と併せて分析するようなケースです。
この場合は、アンケート調査結果以外の情報も
一緒に報告書にまとめる必要があります。
◆作成形式も「目的」から決定◆
次に、作成する手段もイメージしておきましょう。
まずは、以下の2つから決めていきます。
・ソフトは文書作成ソフトかプレゼン用ソフトか
・カラーかモノクロか
ここで、「アンケートのまとめには表計算ソフトが便利では?」
と考えた人も少なくないでしょう。
表計算ソフトは、文字の調整に労力を要することや、
パソコンの環境による変化が激しいといった理由から
汎用性に優れず、最近ではあまり利用されていません。
アンケート調査報告書の作成に向いており、
実際によく利用されているソフトは、Microsoft(R) Word(R)か
Microsoft(R) PowerPoint(R)です。
では、これらのメリット・デメリットをみていきましょう。
●Microsoft(R) Word(R)
<メリット>
・文書としてのまとめやすさがダントツ!
・円グラフ、棒グラフ、折れ線グラフなども作れる。
・スムーズに図表番号を追加できるなど、
冊子にする場合にも便利な機能が多い。
・基本ソフトであるため共有しやすい。
<デメリット>
・一部のグラフが作成できない。
●Microsoft(R) PowerPoint(R)
<メリット>
・グラフを中心にした報告書作成に最適。
・プレゼンなどに使用することも簡単。
<デメリット>
・長い文書には適していない。
などが挙げられます。
次に、カラーかモノクロかですが、
色を使えば分かりやすくなり、単純に見た目が美しいため、
カラーでの作成が人気です。
カラーのデメリットは、印刷する場合に
コストが高くなることぐらいなので、
印刷時のコストメリットを考えた場合のみ、
モノクロが優先的に選ばれているようです。
以上のメリット・デメリットをふまえて、
アンケート結果のまとめ方を決めていくとよいでしょう。
◆まとめ◆
アンケート調査の報告書にもパターンがあるので、
どんなふうに報告するかを明確にして、
それにふさわしいスタイルで作成することが大切です。
業者などに委託する場合でも、同様のことを念頭に置いておくと、
効率があがるのでおすすめです。
◆アンケートの集計はプロにお任せください◆
<パターン3>としてご紹介した、
「アンケートの調査結果だけではなく、
他の情報を織り込みながら分析を必要とする場合」などは、
自社の強みなどを再度明確にしておく必要があります。
何よりアンケート結果は、正確なものでなければ
有用なデータとして扱うことはできません。
たくさんの回答を集めても、
信ぴょう性の低いデータを基にしては
参考にならないからです。
つまり、回収業務(サンプルの収集)は
アンケートを実施するにあたり非常に重要な要素なのです。
「回答を集計・データ化する時間がない…」
「社内スタッフは別の作業もあり手が足りていない…」
このようなお悩みを抱えているご担当者さまは、
ぜひ弊社にご依頼ください。
※Microsoft Word、PowerPointは、
米国Microsoft Corp.の登録商標です。