新着情報

Information

アンケート実施時に必要なサンプル数は?

Share on Facebook
Pocket
Share on LinkedIn

 

こんにちは、久保です。

 

皆さんはアンケートを作成・実施する際、

「調査する人数(サンプル数)」を意識していますか?

 

アンケートでは、一般的に対象となる「母集団」の中から

一部を抽出して調査を行います。

 

それにあたり、「何人分集めたらいいのかわからない」と

お悩みの方も多いのではないでしょうか。

 

サンプル数が少なすぎると、誤差が大きくなり、

データの信ぴょう性が薄くなってしまいます。

サンプル数は多ければ多いほど、より正確なデータを集める

ことができますが、コストがかさむだけでなく

回収したアンケートの入力・集計に手間がかかるといった

デメリットも…。

 

今回はアンケートを実施するにあたって

適切なサンプル数について解説していきたいと思います。

 

 

 

◆サンプル数は母集団の規模によって決まる◆

たとえば「ラーメンが好きな日本人」を調査したい場合、

母集団は「日本人」となり、対象人数は約1億3,000万人です。

また、ある町内会の会員に意見の聞き取りをしたい場合は、

その町内会の会員全員が対象となります。

 

当然、それぞれのアンケートで集めるべき

サンプル数は異なります。

なぜなら母集団の規模がまったく違うからです。

 

以下に、上下5パーセントの誤差範囲で調査する際に

必要なサンプル数(人数)を掲載します。

 

・母集団:100人⇒サンプル数:約80

・母集団:1,000人⇒サンプル数:約280

・母集団:10,000人⇒サンプル数:約370

・母集団:100,000人⇒サンプル数:約380

・母集団:1,000,000人⇒サンプル数:約385

 

母集団が多ければ多いほど必要なサンプル数は増えますが、

必ずしも母集団の人数に比例するわけではありません。

 

特に、母集団が10,000人以上になると、サンプル数の増加が

緩やかになっていくのがわかると思います。

母集団が10,000人以上の場合、およそ400人のサンプルを

集めることができれば、充分だと言えるでしょう。

 

 

 

◆アンケートの誤差を測る、2つの指標◆

本来、100パーセント正確なアンケート調査を行うためには

母集団の全員に聞き取りを行うことが必要ですが、

現実的にそれは不可能だと言えるでしょう。

そのため、得られた結果には必ず「誤差」が生じます。

 

この「誤差」の程度を測る指標として、

「許容誤差」「信頼レベル」の2つが存在します。

 

<許容誤差>

アンケートから得られた結果が、母集団の実態から

どれほど離れている可能性があるかを表す指標です。

つまりこの数値が大きいほど、「実態からかけ離れている」

ことを意味します。

 

仮に許容誤差が3パーセントだとして、

「日本人の90パーセントがラーメン好き」という

結果が得られたとき、実際の母集団は

「87~93パーセントがラーメン好き」ということになります。

 

 

<信頼レベル>

サンプルの中から選んだ1つが許容誤差内の結果である

確率を表す指標です。

 

例として「信頼レベル90パーセント」であれば、

「100人中90人は許容誤差内の結果だった」

ことを意味します。

 

一般的に、許容誤差は1~10パーセント、

信頼レベルは90~99パーセントで設定されます。

 

 

 

◆アンケート入力・集計はプロにお任せ◆

アンケート結果は、正確なものでなければ

有用なデータとして扱うことはできません。

信ぴょう性の低いデータを基に開発・改善を行ったところで、

顧客が真に求める商品・サービスを提供することは

難しいでしょう。

 

つまり、回収業務(サンプルを集めること)は

アンケートを実施するにあたり非常に重要な要素なのです。

回収後はただちに回答を入力、データ化し、

戦略ツールとして役立ててください。

 

「回答を集計・データ化する時間がない…」

「社内スタッフに入力を任せると入力精度が低い…」

 

このようなお悩みを抱えているお客様は、

ぜひ弊社にご依頼ください。

 

入力精度99パーセント、顧客満足度90パーセントの実績で、

お客様のニーズに速やかにお応えします。

 

アンケート入力・集計についてはこちら

Share on Facebook
Pocket
Share on LinkedIn

タグ: , ,

サービス一覧
たいせつにしますプライバシー

弊社は、個人情報の取扱いの適切さにおいて、財団法人日本情報処理開発協会の認定を得て、プライバシーマークの使用を許諾されております。