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従業員満足度(ES)アンケート作成のポイント

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こんにちは、森田です。

 

「顧客満足度調査」という言葉はよく耳にしますが、

従業員を対象とした「従業員満足度調査」

ご存知でしょうか?

 

会社方針、福利厚生、上司や同僚への満足度などを

調べることで問題点の洗い出し・改善を行うための調査で、

別名、ES(Employee Satisfaction)調査とも呼ばれます。

 

従業員の抱える問題やストレスが軽減されれば

会社への帰属意識の向上、ひいては

離職率の低下や社内の連携強化にもつながります。

 

今回は、従業員満足度を正確に測るために

重要なポイントについて、ご説明します。

 

 

 

◆従業員満足度調査における3つのポイント◆

<ポイント1:目的を明確にする>

「従業員の意見を直接聞ける機会は少ないから」と

あれこれ質問を盛り込んでしまうと、アンケートを見た

回答者の気が滅入ってしまい、回答の精度に

悪い影響を与えるおそれがあります。

 

まずはアンケートの目的をはっきりさせるとともに

項目を厳選し、それに関連する質問を作成しましょう。

 

「コンプライアンス」「上司のマネジメント」「業務満足度」

「パワハラ・セクハラ」など細かく区分けし、

「会社がどんなことを知りたがっているのか」

を暗に伝えるのも1つのテクニックです。

 

 

<ポイント2:原則、本人を特定させる項目は載せない>

従業員と会社との間に確固たる信頼関係がある場合を除き、

アンケートは匿名式にするのが望ましいです。

 

関係者以外に読まれないとはいえ、上司や同僚を

評価したり、会社の悪い部分を挙げたりするのは

気が引けるもの。

 

記名式にすると、

「査定に響くのでは?」

「名指しで批判して、後で本人に情報が漏れないか?」

など、回答者は不安を感じ、本音を書くことが

できなくなってしまうかもしれません。

 

「正確な意見を集めるために、ある程度のプロフィール情報が

ほしい」という場合は、「部署」「性別」「おおまかな勤続年数」

程度に留めておきましょう。

もちろん、特定の個人を識別できないというのが前提です。

 

 

<ポイント3:耳あたりの良い内容にならないようにする>

集計したアンケートの報告を受け、改善策を練るのは、主に

会社の上層部です。

そのため、

「会社にとって都合の悪い項目はアンケートに載せない」

というケースがしばしば見受けられます。

 

給料や福利厚生、社則など、すべてにおいて

従業員に満足してもらうのは難しいかもしれません。

しかし、目を逸らしていては従業員の真の満足度を

測ることはできないのです。

 

それどころか、載せるべき項目がアンケートに

載っていないことで、

「会社ははじめから従業員と向き合うつもりがない」

と判断されてしまうおそれもあります。

 

 

 

◆アンケート報告書には、現場の生の声を!◆

アンケートの実施・集計が終わったら、報告書の作成に

入ります。このとき、統計的に処理できる

数値データを中心にまとめてしまいがちですが、

本当に大切なのは、各々の従業員の「声」です。

 

アンケートの項目には、自由記述式のものもあるかと思います。

これは、回答者一人ひとりが時間をかけて書いてくれた

貴重な現場の声です。

 

たとえ少数派の意見であったとしても、中には

会社の抱える問題をストレートに捉えたものも

あるかもしれません。

 

寄せられた意見を「おまけ」として小さく載せるのではなく、

しっかり報告書に盛り込みましょう。

 

 

 

◆アンケート入力・集計はプロにお任せ◆

「人財」という言葉があるように、会社にとって

従業員は大事な財産です。

離職率の高さに悩んだり、社内コミュニケーションが

うまくとれていなかったりする企業様は、従業員満足度調査を

実施することで見えてくる課題があるかもしれません。

 

すでに従業員満足度が高い企業様でも、

アンケートを実施することで会社としての結束力が

さらに高まり、業績アップにつながることが期待できます。

 

アンケート実施にあたり、

「手書きのアンケートの入力・集計を外部に任せたい」

「調査結果をデータで管理したい」

という企業様は、ぜひ弊社にお任せください。

 

弊社は社員全員が個人情報保護士の資格を保有しており、

会社としてもプライバシーマークを取得しています。

万全のセキュリティ体制のもと、お預かりしたアンケートを

丁寧・正確にまとめ上げ、役立つ資料としてご提供します。

 

アンケート入力・集計についてはこちら

 

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